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メディカルレビュー91号
小須田 茂
小須田 茂
腫瘍におけるFDG PETの経済性

小須田 茂

防衛医科大学校放射線医学講座

●ABSTRACT

Shigeru Kosuda
Department of Radiology, National Defense Medical College, Tokorozawa, Japan

Economic Analysis of FDG PET in Oncology

Cost-effectiveness with regard to the management of patients with suspected non-small cell lung carcinoma (NSCLC) was assessed using decision tree sensitivity analysis for two competing strategies, FDG PET and conventional imaging (CI). If hospitals with an NSCLC prevalence rate of 75% were to employ the FDG PET strategy instead of the CI strategy, the cost savings and the gain in life expectancy (LE) for each patient would be US$697.69 and 0.04 years, respectively, for an M1 prevalence of 20%. The maximum cost of a PET study without loss of LE would be US$1322.68 per patient at prevalence rates of 75% for NSCLC and 20% for M1 disease.
It is crucial for each institution to evaluate its annual financial balance sheet before installing a PET system. Our results indicate that no profit can be expected with a standard PET system operating schedule of 8 hours per day. An annual profit can be achieved with a full-time PET system operating schedule of 24 hours per day using one cyclotron and two or more PET cameras.
PET is having a major impact on the staging and management of lung cancer. In the present study, we have quantitatively demonstrated a reasonable FDG PET study cost from the industrial viewpoint because the present reimbursement level of \60,000 to \75,000 is very low.


●はじめに

FDG PET(2-[18F]fluoro-2-deoxy-D-glucose positron emission tomography)は、形態診断が主体であるUS・ CT・MRIでは得られない糖代謝を反映した検査である。最近のPET装置の急速な普及とともに、がんの病期診断に欠かせない検査の一つになってきた。わが国での特徴としてFDG PET検査は、がん検診にも普及しつつあるが、5mm程度の微小な腫瘍巣の早期発見やmicrometastasis(通常2mm以下をいう)、isolated tumor cellsの検出は一般に困難である。現在のPET装置では、胸部の悪性腫瘍は7mm、腹部のそれは10mm程度が検出限界である。このように、FDG PET検査は一般大衆が期待する‘魔法の検査’ではないにしても、悪性腫瘍における全身FDG PET検査の病期診断精度はCT、MRIのそれを凌いでいる。現在、10種類の悪性腫瘍がFDG PET検査の保険適応を受けている。すなわち、脳腫瘍・頭頸部腫瘍・肺癌・乳癌・膵癌・結腸直腸癌・悪性リンパ腫・悪性黒色腫・原発不明癌である。食道癌・泌尿器系・婦人科系悪性腫瘍は保険適応を未だ受けていない。
悪性腫瘍に対する術前検査として、FDG PET検査による病期診断を施行することは不要な手術・生検・他の画像診断を削減できる可能性が高く、医療費節減が期待される。FDG PET検査の導入によって正確な病期診断、原発巣の良性・悪性の鑑別を効率良く施行できれば、遠隔転移を有する症例および良性疾患患者に対する高額な手術、症例によっては生検までも省けることになり、国民医療費は削減されると予測される。
一方、FDG PETの1検査料は共同利用率が20%以上の場合、7,500点(75,000円)の診療報酬である。20%未満の場合はその80%、すなわち6000点の検査料になる1)。この検査料は欧米諸国のそれの1/2-1/3であり、世界中で最も低額と言われている2)。低報酬点数は患者・健康保険組合・厚生労働省にとっては好条件となるが、非常に高額なPET装置を保有する病院、メーカーにとっては運営や経営の面で悪条件となる。このような低額検査料の下で、1施設がPET装置を導入し運用することはきわめて厳しい状況であり、その年間収支を予め算出しておくことはきわめて重要である。今回、マクロレベルとミクロレベルの両面からFDG PETの経済性を考察してみたい。



References
1)鳥塚完爾: FDG-PET検査の保険適用に至るまでの日本アイソトープ協会 医学・薬学部会を中心とした活動について. ISOTOPE NEWS 2002;577:25-30.
2)遠藤啓吾 他: 放射線科診療における医療経済学. 日医放会誌 2002;62(No.14 Suppl):1-20.

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